電気代値上げ6つの理由【最新の影響】毎月の費用を安くするおすすめの方法とは？

電気代が値上げされた原因はなぜか、詳しく知りたい方もいるでしょう。

気がついたら、よくわからないまま高い電気代を支払っていて納得がいかない方もいるはずです。

電気代の値上げは、2021年秋頃から本格化。現在では先送りされてはいるものの、各電力会社より申請された料金の値上げ幅は30～40%といわれています。

なぜこんなにも電気代が高くなってしまったのでしょうか？

電気代が値上げされた原因とともに、プロパンガスへの切り替えによる光熱費削減についてもご紹介していきます。気になる方はぜひご参考ください。

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電気代が値上がりした6つの理由

電気代が値上がりした原因は、ウクライナへの軍事侵攻で経済制裁を下されたロシアによる対抗措置だけではありません。さまざまな原因が複雑にからみ合い、電気代の高騰を引き起こしています。

世界情勢の影響

電気代が値上げされた原因は、新型コロナウィルスによる世界経済の落ち込みです。2020年1月頃から世界的に感染が深刻化し、人々の外出や買い物が制限されるとともに、企業活動までもがストップされる状況にまで追い込まれてしまいました。

3年もの長い月日が経過し、やっとコロナ禍の終焉も見え始めた昨今。経済活動に復調の兆しが見え始めたものの、今度は電力発電の燃料となる石油や液化天然ガス(LNG)、石炭などの供給が追いつかず、電気代値上げの原因となってしまったのです。

燃料価格高騰の影響

2022年の4月末頃から、NATOへの加入を目指すウクライナに軍事侵攻を始めたロシア。これに対して、アメリカやイギリス、日本も含めた各国が行ったのがロシアへの金融制裁、輸出入規制です。

反発したロシアは、経済制裁に参加した国に向けて原油の輸出を禁止する対抗措置を取ることに。このことから、世界的に燃料価格が高騰し、円安の背景もからみ、電気代の値上げの原因となっています。

カーボンニュートラル実現の影響

2050年までに、温室効果ガスの排出量と吸収量の差し引きゼロを目指すカーボンニュートラル。脱炭素化社会を実現するために石油や液化天然ガス(LNG)、石炭の使用を減らし、太陽光や風力などの再生可能エネルギーによる発電を増やしていく世界的な方針です。

しかし、太陽光発電や風力発電でこれまでと同等の電力を作ろうと思うと、パネルや風車の設置費用にかかるコストが莫大な金額に。これが原因となり、脱炭素化するには電気代を値上げせざるを得なくなるといった矛盾の状態が続いています。

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原発の稼働停止による影響（一部）

以前から必要性が問われていた原子力発電。2011年に東日本大震災が起きた影響で、同年5月より全国的な原発の稼働停止が決定的となりました。しかし、リスクがあるものの安定して発電できる原子力発電を停止したことが電気代値上げの原因に。

先にも述べたように、再生可能エネルギーでの電力発電は初期設備にかかる費用が高コストとなってしまいます。稼働停止から10年以上が経過した現在でも、原発の再稼働の是非が問われ続け、進展していないことが現状です。

火力発電所の休廃止による影響（一部）

太陽光や風力などの再生可能エネルギーによる発電を増やしていく世界的な方針に歩調を合わせる日本。そこで、将来的にも収益性が見込めず、非効率とされる火力発電の休廃止が政府より公表されることになりました。

しかし、脱炭素化社会を目指す一方で、日本においては火力発電が余剰電力の確保を担っていたという背景も。火力発電の休廃止は結果的に電力不足を深刻化させ、電気代値上げの原因となっています。

再エネ賦課金値上げの影響

原子力や火力による発電を控え、再生可能エネルギーによる発電に切り替えていこうという方針の現在。この再生可能エネルギーによる発電が普及するまでのコストをみんなで負担しようと導入された税金が「再エネ賦課金(再生可能エネルギー発電促進賦課金)」です。

再エネ賦課金は全国一律の金額で、一年に一度見直されます。電力の使用量に応じて加算される仕組みで、始まった当初の単価は0.22円/kWhほどでした。

2022年には3.45円/kWhと約15倍にまで上昇し、一世帯で毎月1,000円前後の再エネ賦課金を負担している状況です。電気代値上げの大きな原因として、再エネ賦課金の廃止や一時停止の声も叫ばれているものの、20年先まで継続されるのではないかと予想されています。

「LPガス×電気契約セット」は安くなる？

世界的な情勢や方針が原因となっているだけに、いつまで値上げが続くかわからない電気代。そこで注目されたのが、日本の電力各社が打ち出している電気とプロパンガスのセット契約です。

しかし、オール電化の方はLPガスとのセットプランに切り替える、LPガスをもとから使用している方は電力会社と一本化するといった方法をとることで、光熱費を安くすることは本当にできるのでしょうか？

電気使用量が多い人におすすめ

プロパンガスと電気のセットプランへの切り替えで恩恵を受けられるのは、電気使用量が多くて値上げに悩む人です。それも、東京電力や関西電力などの大手電力会社と契約中のご家庭が、新電力のセットプランに切り替えた場合になります。

新電力の多くの会社は、一定以上の電力消費で電力料金の割引を行っているからです。しかし、電力消費量が一定の消費を下回った際、逆に電気代が割高になってしまう原因となることもあります。

提供プランによって値下げプランがある

「LPガス×電気契約セット」の割引内容は各社一律ではなく、それぞれ特徴あるものとなっています。

2タイプの提供スタイルがある

「LPガス×電気契約セット」には2タイプの提供スタイルがあります。

・LPガスと電気を同じ企業が提供している
(プロパンガス販売の大手企業が多い)

・別々の会社がLPガスと電気を提供している
(プロパンガス販売の中小企業が多い)

全国どの地域にも両方のスタイルを備えた企業があるというわけではなく、さらに各社によって割引内容も大きく異なってきます。

毎月、一定額を割り引くプランもあれば、使用電力量が基準を上回った場合のみに割引が摘要されるプランなどさまざまです。

「LPガス×電気契約セット」で光熱費を安くするためには、切り替え後の料金は本当に今より安くなるのか、慎重なチェックが必要といえそうです。

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LPガスの料金相談は「プロパンガス料金適正化協会」

電気の使用量が多い方は、「LPガス×電気契約セット」への切り替えで、値上げが止まらない電気代の節約を図ることが可能です。そして、なかには電気代の値下げを検討するよりも、プロパンガスの切り替えのみを実行したほうがよい場合もあります。

それは、販売店が各自で決定できるプロパンガスの料金こそが、家計を圧迫しているもうひとつの原因であるとも考えられるからです。一部には、高額な料金を請求するプロパンガス販売業者もいるといわれています。

何も知らずに、高額なプロパンガス料金を支払い続けているご家庭も多いかもしれません。

電気とのセットプランで光熱費の削減したい方、プロパンガスのみの切り替えを検討している方は、ぜひ「プロパンガス料金適正化協会」へご相談ください。

当協会では、お電話やLINEによる無料相談、透明性の高いプロパンガス会社の紹介などを専門のスタッフがサポートしています。

まとめ

電気代が値上げされた原因は、世界的な情勢や方針が大きく影響し、終わりが見えないからです。いつまで続くかわからない電気代の高騰が気になる方、少しでも光熱費を抑えたい方は、「LPガス×電気契約セット」への切り替えもご検討ください。

プロパンガスのみの切り替えも、家計の節約方法としておすすめです。「プロパンガス料金適正化協会」の専門スタッフがお客様のお悩み解決に尽力いたしますので、無料相談を電話やLINEからぜひ活用してみてください。